導入事例

株式会社エヌ・ティ・ティ・エムイー

「iStudy E-Server」で研修をペーパーレス化し研修品質の向上を実現

iStudy E-ServeriStudy Enterprise ServeriStudy Viewer StudioiStudy Creator NX利用規模100~500名

NTT東日本グループのネットワークサポート事業やネットワークビジネス事業を展開する株式会社エヌ・ティ・ティ・エムイー(以下、NTT-ME)。グループの社員研修を手がける東日本テクニカルセンタでは、2010年にiStudy E-Serverを導入後、年間50コース、約200回ほぼすべての研修でペーパーレス化を実現。特に4月の新入社員研修では300名もの新入社員でペーパーレス研修を実施しています。
今回は、「新しい研修スタイル」を目指して導入したiStudy E-ServerおよびiStudy Enterprise Serverの導入背景や選定ポイントについてお話を伺いました。

導入背景

NTT-ME様

ネットワークサービス事業本部
東日本テクニカルセンタ
企画グループ
主査
伊集院 裕 氏

新たな研修スタイルに取り組む

「弊社はICT(情報通信技術)を扱っている企業なので、常に新しいものに取り組もうと考えています。その中で、弊社が行っている研修のスタイルを新しくしていこうと考え、
①ペーパーレス化(紙の削減)
②セキュリティ向上
③講師と受講生の双方向コミュニケーション向上

この3つをポイントに、システムの導入を検討していました」(伊集院氏)

 

選定ポイント

NTT-ME様

ネットワークサービス事業本部
東日本テクニカルセンタ
ネットワークグループ
主査
山田 眞二郎 氏

セキュリティ万全なシステムかどうか

「要望として、受講生に教材をダウンロードさせずに提供したいと考えていました。
理想は、職場や自宅などで復習する場合でもデータを残さないようにして、テキストの情報が確実に漏えいしないようにすることが可能かどうかが選定のポイントでした。弊社のテキストの中には会社情報も含まれていますので、これまではテキスト持ち帰る途中で紛失しないように、研修後は受講生の職場に直接テキストを配達していたのです」(山田氏)

紙テキストと同じように書込みができる「マイテキスト化」

「受講生個々でテキストに書込みができ、“マイテキスト化”できるのが非常に魅力的でした。 これまで紙テキストに書込みしていたものが、電子化によって書込みができなくなってしまうというのではなく、紙テキストと同じように書込みができる点に注目しました」(伊集院氏)

 

導入効果

講師と受講生のコミュニケーションによる研修品質向上

「iStudy Viewerの“クイズ機能”によって、研修の途中で受講生にクイズを出題し、その時点での理解度を把握することができるようになりました。受講生側も定期的にテストを出題されることで自分の理解度をアピールすることができるようになり、それにより講師が研修の進め方を変えていくことで、研修品質が向上できていると感じています。
また、社内においては“社長表彰”というものがあり、今回の取り組みで『新たな研修スタイルの導入』という点が評価され、受彰することができました」(伊集院氏)

今後の展望

受講者の満足度や理解度向上に向けて

「iStudyの導入によって高い研修品質を提供できる環境が揃いつつあります。
今後、座学部分は遠隔研修として職場で事前に学習してきていただき、研修センタに来た際にはここにしかない実習機を操作し、習熟していただく時間が多くとれるような環境を提供して、受講者の満足度や理解度を向上させていきたいと考えています。
システム・テクノロジー・アイさんとはこの遠隔研修をどのように実現していくかを今後も一緒に取り組んでいけたらと思います」(山田氏)

導入製品

iStudy Enterprise Server iStudy Enterprise Server Universal Edition
オプション Green Option
iStudy E-Server iStudy E-Server Green Learning Edition
iStudy Viewer Studio iStudy Viewer Studio Professional Edition
iStudy Creator NX iStudy Creator NX

企業プロフィール

社名 株式会社エヌ・ティ・ティ・エムイー
設立 1999年4月1日
従業員数 7,500名
事業内容 ・電気通信及び情報通信等に関する事業
・IT、ソリューション等に関する事業
URL http://www.ntt-me.co.jp/

※この記事は2013年10月に取材したものです。
※本事例中に記載の部署名や役職、数値や社名等は取材時点のものです。

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