人材育成・ナレッジ共有のためのASP、SaaS型サービス iStudy OnDemand

iStudy OnDemandの導入社数は300社超！iStudy OnDemandを活用した効果的な研修体制を実際の導入事例でご紹介いたします。
｜沖ソフトウェア株式会社様｜株式会社アイネス様｜日本電子専門学校様｜

沖ソフトウェア株式会社

資格取得は、技術レベルの高さの証明。
スキルアップの施策と環境を提供することによりスキルアップのスパイラルを仕組み化

フレキシブルな人材育成制度
沖ソフトウェアの人材育成は総務部が担当している。沖ソフトウェアは埼玉県蕨市に本社があり、拠点は札幌から福岡までの１０拠点（支社）に分散されている。総 務部は本社機能の遂行の一環として統一的に人材育成のプランを展開する一方、各拠点に配置された総務メンバーはその施策を拠点に適応するという、一部門内に企画立案と実行の両フェーズを備えている。 このように各拠点に総務メンバーを配置することにより、全国に分散していても施策が浸透しやすくなっている。また本社部門からの指示だけでなく、各支社長が現在から将来のビジネスを見据え、必要なスキルは何なのかを常に考え、それを育成担当部門の総務部や経営計画の取りまとめ部門である企画室と常にすり合わせることによりフレキシブルに人材育成を実践している。 短期的に会社で必要と認識された資格があれば、キャンペーンを行なう場合がある。たとえばデータベースに強い人材の増強が必要という指摘があれば、デ ータベースの資格取得のキャンペーンを行なったりもする。現在は、本格的なPM人材を養成するという経営上の要請を受け、具体的計画を立案する中で本年のPMP取得目標を定めるなど目標を明確にした上で展開している。

積極的な学習
ある沖グループ会社との会合の中で経営層より『強い人材を確保せよ』とのテーマを与えられた。それを受け強い人材とは何かを検討したが、(1)心が強い。(2)技術が強い。(3)人間的な魅力がある、という要素を持つ者が、強い人材であると考えた。そうなるために、どういうアプローチができるか？という視点からも教育体系を考えている。育成体系とは違った話であるが、最近は育成担当者の最終的な目標は、自発的に学ぶ環境づくりではないかと考えている。社員が自分に必要なスキルを自発的に考えかつ学び、そして成長する。そ の組織に入れば自然とそういう考え方や行動ができるという組織文化創りができれば、われわれの目標は達成するのではと思う。

学習環境
北海道から九州まで支社がある当社にとっては、eラーニングは活用しやすいツール。eラーニングという性格上、学習の時間と場所を選ばず、忙しい技術者にとっては貴重なeasy to learnを実現するものであるという点が社員に好まれていると分析している。多忙を極める技術部の社員は、学習を日中に会社ですることはとてもできない。そ のため多くの社員が自分の時間が取れる夜に自宅で学習している。 iStudyを運用するにあたって特別なことをしているとは思わないが、ひとつは、社員からiStudyを利用したいと申請されたら、原則Ｎｏといわず、要求に対しては、ハ ードルを低くすることを心がけている。 もうひとつは、ただ受験すれば合格するというものではないので、合格する実力のある人に限って受験を許可している。その判断基準と、不足スキルをアップするためのツールという両面にiStudyを活用している。 また、iStudy以外にも受験料の会社負担とか、合格時の資格取得報奨金などの制度も備えて合格を目指す人をサポートしている。

iStudyの成果
iStudyは、4年前から利用しているが、その結果、社員の資格取得者の数は、 特にベンダー資格で大きく上向いている。ベンダー系資格は情報処理資格に比べると範囲が狭いが、iStudyは、試験にそれに一対一でかつ内容もピンポイントで対応しているところが重宝しているところであり、成 果が上がりやすい要因と見ている。受験料の補助と資格取得後の報奨は、昔からあったが、それだけでは意欲的に資格取得に取り組む社員が少なかった。しかし、業 界内での自社の資格取得ランキングを広報して社員の心をくすぐったり、iStudyというeasy to learnツールを導入したりしてうまくスパイラルがまわるようになった。

成果を上げている秘密
当社には、世の中と比較して自分の実力を証明するひとつの手段が、 資格取得であるという風土がある。以前は、資 格を取得することに価値観を持っている社員が少なかったが、例えば、車を運転できても、免許を持っていなければ、違反である、車を運転するなら免許は必要だというように、合格して自分は有資格者であることを証明するという意識が根付いてきた。 会社はIT業界に生き残るために、常に先端の技術をウォッチし、これだ！と思う先端技術スキルを保有していなければならないと認識している。そのために必要な先端の技術を必要な人たちに身に着けてもらうということを常に考えている。それを確実に実現するために狙いを定めた先端技術には、重点対策という仕組みを使って、資格取得を推進するがこの仕組みの中では部門毎に登録者を出させて、その部門が組織として受験者をバックアップするよう意識付けをしている。もちろんここでもiStudyを利用させている。

今後
継続的なキャリアアップを根付かせたい。個々人のキャリアに沿った学習コンテンツを提供し、育成支援をシステマチックにしていきたい。iStudyには、よりコンテンツラインナップを拡大してもらい、資格取得学習はすべてiSudyにてカバーできるという状態になっていただきたい。

株式会社アイネス

挑戦しつづける高技術者集団をめざして

教育研修
働く社員が最大の経営資源であり、人材の育成が最大の経営資源であると認識している。 人材の育成こそが、会社の成長を左右する。社員一人ひとりが、常に挑戦し成長しつづける集団を目指して、独自の教育研修を展開している。

研修の実施
人材開発委員会で決定した内容をもとに、研修センターが主体となり、教育研修を実施している。職階別教育、専門技術教育という分野にわけ、新入社員、中堅、管理職という職階でプログラムを立案実行している。 　例えば、情報処理試験のテクニカルエンジニア（データベース）の研修コースを定員枠を設計し、募集を行う。このようなプログラムを上期、下期という期間で十数本、設計し研修を実施し、部門や本人からの意思で参加者が決定する。 　専門技術教育は、定期的に研修を実施したり、iStudyを活用したブレンディング研修を実行し、技術者を育成している。

資格取得の意義
資格取得を研修受講のひとつのゴールとしている。実力の測り方として、資格取得を捉えているが、資格取得をすれば、個人はモチベーションアップにつながるし、会社としては、その本人が技術の理解を狭い範囲ではなく、その技術が可能としている範囲を正しく理解しているという認識がもて、誰がどんなレベルのスキルを保有しているか、そのレベルを保有している人材は、何名いるのかを把握できることになる。 そして、誰が何の資格を取得しているかをデータベースで管理し、案件に応じたプロジェクトへのアサインを行えるようになっている。 研修プログラム参加者が、合格する実力が備わったかを知るためには、 本人や管理者が、実力を知る必要がある。iStudyを利用し、管理者が学習進捗管理を行い、アセスメントテストを実施し、90％以上の得点率を数回取れるようになり合格圏に実力が備わったら、受験料を補助し、資格取得というステップとなっている。 　iStudyのよさは、コンテンツが豊富なところや、学習の理解度を含めた状況を確認できるところにあり、容易に効果的な教育プログラムを遂行できるところにある。

高い合格率の秘訣
本人のやる気であるが、 社員にとって、わかりやすい教育プログラムを提供するだけでなく、ストレスのない学習環境を提供できるかどうかも大きな要因である。それは、教育担当者にとっても同じことで、スキルアップを本人まかせにせず、組織的に対応 できる環境を仕事と兼ね合いをつけて行えることが前提となる。そのツールとしてiStudy OnDemandを活用している。

日本電子専門学校

「技術と資格」の「資格」にiStudy を活用する

情報システム開発科では、「技術と資格」をキーワードに学習している。その「資格」取得のために学生たちは、iStudyを利用している。Eラーニングであれば、自分のペースで学習できるため、学生たちは自主勉強に励み、毎年、何人もの学生が、Javaをはじめ、各種ベンダー試験に合格しているという。

現在、iStudyを利用している学科
情報システム開発科という学科でiStudyを利用しています。学生は、高校を卒業したばかりの19歳から大学・短大・社会人等を経験して、同校に入学した20歳代と幅が広いのですが、多くの学生の就職意識が強く、それが学科全体の雰囲気となっています。 もちろん、学校でも学生の希望通りの就職ができるようにバックアップに努めています。ですが、実際、システム開発関連会社に就職を希望し、応募書類に「○○に関することができます」と書いても、現場での経験がないと「どこまで出来るか」の証明が難しい。 そのため、ITの分野で活躍するための基礎となる知識を持っている事の証明として、または専門学校で２年間学習した成果として、履歴書に書ける資格を取得しようという目的意識をもって学生はみな取り組んでいます。

iStudy導入までの経緯とねらい
やはり、「資格取得」という部分ですね。国家資格はカリキュラムの一環として勉強しますが、Javaなどベンダー資格は、その種類も勉強の範囲もとても広く、２年間という限られた時間ではフォローしきれない、というのが現実です。 そこで、学生が希望するベンダー資格取得のフォローとして、数々のベンダー資格に対応したコンテンツが揃っているiStudyを導入しました。Eラーニングで希望のベンダー資格を自主学習して取得してもらおう、というのが狙いです。

学生たちの利用方法
ベンダー資格の取得を希望する学生にiStudyのアカウントを渡し、希望の学習コンテンツをアサインします。その後は、自宅でも学校でも好きなときに勉強しなさい、というスタンスです。 ベンダー資格の試験というのは、内容が定期的に変わりますし、受験料も高額です。まず試験対策の参考書を購入しなさい、という時点で挑戦への敷居が高くなってしまいます。それなら、学習を希望する学生に、「iStudyのアカウントを発行するので、自分で勉強しなさい」というスタイルの方が、勉強のきっかけにもなります。 実際、資格取得の勉強のために常時10人ほどが、アカウントを取得しています。 毎年、何人もの学生がベンダー資格を取得していますね。勉強方法はまちまちです。自宅のPCから、iStudyにアクセスして勉強している学生もいれば、学校に残り、教室のPCを利用して勉強している学生もいます。ただ、試験近くになると学校で自習する学生が目立ちます。その方が集中できるのでしょうね。

導入の効果
学生の資格保有率の向上にとても役立っています。毎年、多くの学生が、Javaをはじめ、様々なベンダー資格を取得しています。 とくにUMLに関しては、教員も含めてiStudyを利用して、資格取得しており、日本電子専門学校は OCUP Certified User （OCUP認定ユーザー。20名以上のOCUP認定者を抱える企業／団体）になっているほどです。 このように学校自体がOCUP Certified User になっていたり、現役学生の資格保有の多さは、入学を考えている学生にとって大きな魅力だと思います。どこでもいつでも、学習できるiStudy を導入しているので、学生の資格取得に大きな役割を果たしているのは間違いないと思います。